スクリーンタイムは2歳未満の子供の感覚障害に関係している

幼児にスクリーンタイムが与える新たなリスクが最新の研究から明らかになった。

『JAMA Pediatrics』誌に発表された研究によると、乳幼児期におけるデジタルメディアへの露出と、幼児の異常な感覚処理との間に関連があることが立証されたとのことだ。つまり、物理的刺激に対する反応の仕方が、同年齢の子どもたちの正常な反応と異なるという。研究によると、生後12か月以前にデジタルメディアへの露出があった子どもたちは、感覚処理の違いを経験する可能性が2倍だったという。

これはこの種の研究としては初めてのもので、形成期にデジタルメディアに過度にさらされることが、子どもたちの周囲の環境のとらえ方や反応に影響を与える可能性を示唆している。

感覚処理は、脳が感覚情報（視覚、聴覚、触覚など）を統合し、適切な反応を形成するために重要である。適切な感覚情報処理は、日常生活における機能と幸福に不可欠である。過度のスクリーン利用は、このプロセスに悪影響を及ぼす可能性が懸念されている。

さらに、神経可塑性（特に学習や経験に応じてシナプス結合を形成・再編成する脳の能力）に関する研究では、感覚体験の変化が脳の結合性に変化をもたらす可能性があることが示されている。こうした変化は行動に影響を及ぼし、不適応行動につながる可能性がある。

このような懸念を調査するために、筆頭著者であるドレクセル大学医学部精神医学准教授のKaren Heffler氏らは、米国における子どもの健康と発達に対する環境要因の影響を評価するために計画されたNational Children’s Studyのデータを利用した。

この研究の参加者は出生時に登録され、2011年から2014年にかけて観察された。今回の分析では、幼児の感覚処理を評価する有効なツールであるInfant/Toddler Sensory Profileを養育者が記入した幼児に焦点を当てた。サンプル数は1,471人で、男女比はほぼ同じであった。

乳幼児感覚プロフィールは、子どもたちが環境中の感覚体験にどのように反応するかを測定するもので、感覚処理の確立されたモデルに基づいて、子どもたちの反応を4つの主要なパターンに分類する。これらのパターンには、低登録性（感覚刺激に気づかない）、感覚探索性（感覚刺激を積極的に求める）、感覚過敏性（感覚刺激に刺激されやすい）、感覚回避性（感覚刺激を積極的に避ける）が含まれる。

研究者らは、3つの重要な発達段階（生後12ヵ月、18ヵ月、24ヵ月）において、養育者が報告したデータを用いてスクリーンへの暴露を測定した。子どもが生後12ヵ月のとき、養育者は子どもがテレビやDVDを見るかどうかについて、「はい」か「いいえ」の簡単な質問をした。子どもが大きくなるにつれて、18ヵ月と24ヵ月では、質問はより詳細になった。養育者は、子どもが過去30日間にテレビやDVDを見て過ごした1日あたりの平均時間数を推定するよう求められた。

研究チームは、多項回帰分析を用いてデータを分析し、子どもの年齢、出生時未熟度、世帯収入、養育者の学歴など、さまざまな要因で調整した。その目的は、スクリーンへの露出と感覚処理の結果との関係を明らかにすることであった。

その結果、いくつかの顕著な関連性が明らかになった。例えば、12ヶ月の時点でテレビやビデオを見ていた子どもは、そうでない子どもに比べ、「低登録」（感覚鈍麻）の高カテゴリーに入るリスクが2倍であった。年齢が上がるにつれて、18ヶ月の時点でスクリーンへの露出が多いほど、低登録や感覚回避（感覚刺激を感じやすく、それを避けようとする活動が活発な特徴）の頻度が高くなった。24ヵ月になると、スクリーン接触時間が長いほど、「感覚探求」（感覚刺激を感じにくく、それを求めるような活動が盛んな特徴）、感覚過敏、感覚回避行動の頻度が高くなった。

これらの結果は、早期からのスクリーンへの暴露が発達に影響を及ぼす可能性を示唆する証拠の増加につながるものであり、極めて重要なものである。感覚処理は、子どもの学習や日常生活機能において重要な役割を果たしている。非定型的な感覚処理は、注意欠陥・多動性障害や自閉症スペクトラム障害などの発達障害に顕著にみられる。この研究結果は、過度のスクリーンタイムが、こうした感覚処理の問題を悪化させたり、助長したりする可能性を示唆している。

「注意欠陥多動性障害や自閉症では、非定型的な感覚処理が多く見られるため、この関連性は重要な意味を持つ可能性があります。自閉症スペクトラム障害にみられるような反復行動は、非定型的な感覚処理と高い相関があります。今後の研究で、早期からのスクリーンタイムが、感覚刺激に対する脳の反応の亢進など、自閉症スペクトラム障害に見られる感覚脳の過接続を助長しているのかどうかが明らかになるかもしれません」と、Heffler氏は述べている。

米国小児科学会は、18～24ヶ月未満の乳児には、相互作用の恩恵をもたらすかもしれないライブビデオチャットを除き、スクリーンタイムを与えないよう勧告している。2歳から5歳の子どもについては、スクリーンタイムを1日1時間以内に制限するよう勧告している。これらのガイドラインにもかかわらず、2019年にJAMA Pediatrics誌に掲載された研究レターでは、驚くべき傾向が明らかになった。2014年時点で、米国の2歳以下の子どもたちのスクリーン時間は1日平均3時間3分であり、1997年の平均1時間19分から大幅に増加している。

「2歳未満の子どもたちのスクリーン時間を最小限に抑える、あるいはできれば避けるためには、親の訓練と教育が鍵になります」と、筆頭著者であるドレクセル医科大学のDavid Bennett精神医学教授は言う。

しかし、この新しい研究には限界がある。それは、観察研究という性質上、関連性は示せても因果関係は証明できないということである。つまり、スクリーンタイムと感覚処理の問題には関連があるが、一方が他方を引き起こしていると断定することはできないということである。さらに、スクリーンへの露出と感覚処理の測定について、養育者の報告に依存しているため、偏りが生じる可能性がある。養育者の認識や記憶がデータの正確性に影響を与える可能性がある。

もう1つの限界は、選択バイアスの可能性である。さらに、スクリーンへの暴露の評価は、単一項目の養育者の報告に基づくものであり、子どものスクリーンへの暴露の深さやニュアンスを十分に捉えていない可能性がある。早期からのスクリーン接触と非典型的な感覚処理との関連性のメカニズムについて理解を深めるためには、今後の研究が必要である。

「本研究は、早期からのデジタルメディアへの暴露が、複数の感覚領域にわたって、後に非定型的な感覚処理と関連することを前向きに見出した点でユニークである。幼児やその家族にとって困難な行動や発達の問題は、子どもの感覚プロファイルと有意に関連しているため、これらの知見は特に重要である」と研究者らは結論づけた。

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