2023年3月12日（日）にアメリカの人々が時計を1時間進める準備をする中、標準時から夏時間への切り替えによって日常生活に支障が出ることを伝えるメディアの恒例行事に気を引き締めている自分がいる。
アメリカ人の約3分の1が、年に2回あるこの時間の変更を楽しみにしていないと回答している。また、3分の2近くが「完全になくしたい」と考えており、「よくわからない」が21％、「今後も時計を前後させたい」が16％だった。
しかし、その影響は単なる不便さにとどまらない。研究者たちは、毎年3月に「春を先取り」することが、心臓発作の増加や10代の睡眠不足など、深刻な健康への悪影響につながることを発見している。一方、秋に標準時に戻ることは、こうした健康への影響とは無関係であることが、私と共著者たちが2020年の解説で指摘した。
私は神経学と小児科の教授として、またヴァンダービルト大学医療センターの睡眠部門のディレクターとして、5年以上にわたって年に2回のこの儀式の長所と短所を研究してきた。毎年春に行われるサマータイムへの移行は、時計が変わった直後から、アメリカ人がサマータイムを続けている約8ヶ月間、健康に影響を与えることが、私や多くの同僚によって明らかになった。
永久標準時の強い味方
アメリカ人は、恒久的なサマータイムと恒久的な標準時のどちらを好むかで意見が分かれている。
しかし、この2つのタイムシフトは、衝撃的ではあるが、同じではない。標準時は、正午前後に太陽が真上に来る、自然光に最も近い時間帯だ。一方、3月から11月までのサマータイム期間中は、サマータイムによる時計の変化で、時計の時刻に合わせて朝は1時間遅く、夜は1時間遅く自然光が存在することになる。
朝の光は、体の自然なリズムを整えるのに欠かせないものだ。目覚めを促し、覚醒度を高めます。季節性情動障害の治療には、自然光を再現したライトボックスが処方され、朝の光を浴びることで気分が高揚することもある。
光が私たちを活性化させ、気分を良くする正確な理由はまだわかっていないが、これは、ストレス反応を調節するホルモンであるコルチゾールの濃度を高める光の効果や、感情に関わる脳の一部である扁桃体への光の効果によるものだと思われる。
また、思春期の子どもたちは、学校、スポーツ、社会活動などにより、慢性的な睡眠不足に陥っている場合がある。例えば、多くの子どもたちは午前8時頃、あるいはそれ以前に学校に通うようになる。つまり、サマータイム中は、多くの若者が真っ暗な中で起床し、学校まで移動することになる。
2022年3月の議会公聴会で私が証言し、睡眠研究会の最近の見解で主張したように、全国的に恒久的な標準時を採用することは、多くの証拠によって十分な根拠がある。アメリカ医師会も最近、恒久的な標準時を要求している。そして2022年後半、メキシコは健康、生産性、エネルギー節約への利点を挙げて、恒久的な標準時を採用した。
サマータイムの最大のメリットは、スポーツや買い物、外での食事など、時間帯によっては昼過ぎから夕方にかけて、1時間余分に光を浴びることができることだ。しかし、サマータイム期間中の約8ヶ月間、夕方以降に光を浴びることは、代償を伴うことになる。この夕方の光の延長は、眠気を促すホルモンであるメラトニンの脳内分泌を遅らせ、その結果、眠りを妨げ、全体的に睡眠時間が短くなるのだ。
思春期はメラトニンの分泌も夜遅くなるため、10代は入眠を助ける自然の信号が遅れることになり、思春期は特に夕方の光の延長による睡眠障害を受けやすくなる。この思春期のメラトニンの変化は、20代まで続く。
「西の端」効果
サマータイムが人々に与える影響には、地理的な違いもある。ある研究では、朝や夕方に光を浴びる時間が遅いタイムゾーンの西端に住む人々は、タイムゾーンの東端に住む人々よりも睡眠時間が短いことが示された。
この研究では、西端の住民は、肥満、糖尿病、心臓病、乳がんの割合が高く、さらに一人当たりの所得が低く、医療費も高いことが分かった。他の研究でも、ある時間帯の西の端では、他の特定のがんの発生率が高くなることが分かっている。
科学者たちは、これらの健康問題は、慢性的な睡眠不足と “サーカディアン・ミスアライメント”の組み合わせから生じるのではないかと考えている。サーカディアン・ミスアライメントとは、私たちの生体リズムと外界とのタイミングの不一致のことを指す。つまり、毎日の仕事、学校、睡眠などのルーチンのタイミングが、太陽の昇り降りではなく、時計に基づいていることだ。
サマータイムに関する簡単な歴史
第一次世界大戦、第二次世界大戦、そして1970年代初頭のエネルギー危機の際にも、議会は通年のサマータイムを制定した。
これは、午後から明るくなることで、照明の必要性が減り、エネルギーの節約につながるという考え方だった。冬場は午前中に暖房の必要性が高まり、夏場は午後遅くに冷房の必要性が高まるため、この考え方はほとんど正しくないことが証明されている。
また、デイライトセービング推進派の意見として、1日の終わりが明るくなることで犯罪率が低下するというものがあります。これは事実であることが証明されているが、その変化は非常に小さく、健康への影響は犯罪率の低下による社会的利益を上回ると考えられている。
第二次世界大戦後、サマータイムの開始日と終了日の指定は州政府に委ねられていた。しかし、これでは鉄道の運行スケジュールや安全性に問題があるため、1966年に連邦議会が「統一時刻法」を制定した。この法律により、サマータイムは4月の最終日曜日から10月の最終日曜日までが全国的な統一日となった。2007年、連邦議会はこの法律を改正し、サマータイムの実施期間を3月の第2日曜日から11月の第1日曜日まで拡大した（この日付は現在も適用されている）。
しかし、統一時間法では、州や地域がサマータイムを選択することを認めている。アリゾナ州とハワイ州は永久標準時で、プエルトリコ、米領バージン諸島、北マリアナ諸島、グアム、米領サモアも同様だ。
今、他の多くの州では、後退をやめて春を迎えるかどうかが検討されている。米国のいくつかの州では、恒久的な標準時を支持する法案や決議が検討されており、他の多くの州では恒久的なサマータイムが検討されている、あるいは検討中であるとのことです。恒久的な標準時を支持する法案や決議は、2021年の15%から2023年には31%に増加している。
2022年3月、米国上院はサマータイムを恒久化するための「サンシャイン保護法」を可決した。しかし、下院はこの法案を進めなかった。フロリダ州の上院議員Marco Rubioは、2023年3月1日にこの法案を再提案した。
年に2回行われるサマータイムを廃止しようとする州が急増したのは、この慣習のマイナス面を認識する人が増えてきたことを反映している。今後は、タイムシフトを廃止し、恒久的な標準時と夏時間のどちらを選択するかは、立法府の判断に委ねられている。
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