ここ数週間、様々な指標で家庭向けPCをはじめとする家電製品の需要が軟化しているとの報告がされている。このことは、今後のハードウェア部品の供給過剰と価格下落を引き起こす可能性がある。

そんな中、今回新たに汎用DRAM（Dynamic Random Access Memory）が供給過剰状態にあり、価格が下落傾向にあることが、市場分析会社TrendForceにより報告されている。DRAMの価格は、ハードウェア市場の供給過多と供給不足を即座に示す最良の指標の1つであることから、今後のハードウェア市場の行く末を占うのに参考になるだろう。

TrendForceは、2022年第3四半期に消費者向けDRAMの価格が13%～18%下落し、第4四半期にさらに3%～8%下落するとみている。以前のレポートでは、第3四半期に最大13％、第4四半期に最大5％のDRAM価格の下落を予想していた。

比較的低容量のコンシューマ向け DRAM チップは、PC メーカーが主力製品に使用しているものとは異なるが、コンシューマ向け DRAM IC の供給過剰は、市場全般が供給過剰であることを示している。したがって、今期も同様に（2022 年第 3 四半期には 13～18％）PC向け DRAM の価格下落が予測される。

DDR4とDDR5の価格が今四半期にどの程度下がるかを予測するのは困難だが、これらのICの価格が今後数週間から数ヶ月の間に少なくとも10%程度は下がる下がる可能性が高いと思われる。もちろん、AMDとIntelの両社がこの秋にDDR5をサポートする新しいプラットフォームを展開するため、これが実際のモジュールの価格にどのように影響するかはまだわからない。ただし、現状を鑑みるに、DDR5システムの導入費用は、恐らく数ヶ月前の状況よりも消費者にとって有利に運ぶことは間違いなさそうだ。

チップ全般が供給不足だった頃(今もその多くは供給不足)、PCメーカーや大手家電メーカーは、システムの安定生産を図るためにメモリを備蓄していた。しかし、消費者向けデスクトップやラップトップの需要が軟化すると、ハードウェアメーカーはDRAMメーカーから新しいチップを購入するのではなく、在庫のメモリを使用する傾向にある。

この分野の大手企業は、すでにそれを補おうとしています。SamsungとSK hynixは、需要を喚起するために、主力DRAMの価格を引き下げた。他のサプライヤー（特にMicron）もこれに追随せざるを得なかった。

今週初め、Micronは声明を発表し、マクロ経済的な課題により、当四半期の売上および出荷ビット数の目標を達成できず、設備投資を削減せざるを得なくなると主張した。

「マクロ経済的な要因とサプライチェーンの制約のため、顧客の在庫調整の幅が広がっている。その結果、DRAMとNANDの2022年の業界ビット需要の伸びの予想は、2022年6月30日の決算説明会から低下し、2022年度第4四半期と2023年度第1四半期の市場環境は厳しいと予想している。2022年第4四半期の収益は、6月30日の決算説明会で提示した収益ガイダンス範囲の下限以下となる可能性がある。」とSECに提出したMicronは述べている。

「2023年第1四半期は、ビット出荷量が前四半期比で減少する見込みとなり、売上高及び利益率が前四半期比で大幅に減少する見込みです。このような短期的な環境に対処するため、本日、6月30日の決算説明会で述べたウェハ・ファブ・装置（WFE） の設備投資削減に加えて、新たに2023年度の設備投資削減を発表し、2023年度の総額は2022年度比で大幅に減少する見込みです。」